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数多くの企業様に導入される
eラーニングサービス
GLOBIS 学び放題

味の素株式会社 様

ビジネスDX人財育成からコミュニティ作りへ。 DXを加速し「食と健康の課題解決企業」を目指す

受講者の声
本田技研工業株式会社 様

『自分のために働け』を進化できる人材育成の第一歩に。完全リモートの新入社員研修を”好機”に変える本田技研工業の人材育成戦略

株式会社ニトリホールディングス 様

全社員対象に永年プラン導入- 「日本人の暮らし」から「世界の人々の暮らし」へ。ニトリが考える人事戦略

NEW
株式会社電通コーポレートワン 様

広告会社としてのコミュニケーションビジネスからコンサルティング会社が担う領域まで、幅広い事業を展開する電通グループ。株式会社電通コーポレートワンは、社員数20,000人以上を抱える国内グループの中核的なコーポレート部門として、2022年にスタートした会社です。 ビジネス環境の変化が著しい中、グループ各社の事業変革を支援していく立ち位置を担い、「若手社員の成長加速」に向けた人事制度の設計や学習環境の整備なども行っている同社。「何のために学ぶのか、成長のハンドルを握るのは社員一人ひとりだからこそ、人事の役目はあくまで気づきの提供」と話すのは、人事オフィスHRマネジメント室育成部/ディレクター半田友子さん。個々人の「自律」学習と、会社からの「介入」のバランスはどのように工夫しているのか、新たな人財育成方針や、その実行に向けて「GLOBIS 学び放題」を導入した理由、成果をお聞きしました。

工機ホールディングス株式会社 様

「HiKOKI」「metabo HPT」「metabo」「CARAT」「三京ダイヤモンド」など複数ブランドを展開する工機ホールディングス株式会社。1948年創業と、70年以上の歴史を持つ日本発の電動工具・エア工具のグローバルメーカーです。毎年4月に実施される新入社員研修を、配属後に即戦力となれる人材の育成を目指してアップデート。そのプログラムの一環として「GLOBIS 学び放題」を導入いただきました。導入の背景や実施にあたっての工夫、受講者の感想などについて、研修担当の八木 隆之介さんと、新卒採用担当の鯨井 結衣さんにお話を伺いました。

受講者の声
株式会社コロワイド 様

「牛角」「かっぱ寿司」「大戸屋」「甘太郎」など、全国規模のレストラン・居酒屋チェーンを数多く展開する株式会社コロワイド。新型コロナウィルスの感染拡大や人口減などの逆風の中、ビジネス競争や人材獲得競争に勝てる強い組織づくりが急務となっています。飲食や接客の仕事が好きで熱心に取り組む社員が多い一方で、VUCAの時代に変革をリードするビジネスリーダーの育成に課題がありました。自らも現場からのたたき上げで、現在は同社の人材戦略推進の旗振り役を担う人事法務本部 採用教育部の松原茜さんに、同社が目指す人材戦略の在り方や、その実現に向けて「GLOBIS 学び放題」を導入した理由、導入後の成果などについてお話を聞きました。

株式会社八十二銀行 様

中期経営ビジョン2021の大きな柱の一つとして「人事改革」を掲げ、2022年7月に人事制度を改定した株式会社八十二銀行。「競争から共創へ」をキーワードに2023年6月には長野銀行と経営統合し、2025年度を目途に合併の準備を進めている最中でもあります。この大きな変革の中での、新たな研修制度の狙いや現状、今後の方向性などを伺いました。

日揮ホールディングス株式会社 様

日揮グループは、世界でもトップクラスの技術力を誇る総合エンジニアリング企業として知られています。エネルギー産業に欠かせない巨大プラントのプロジェクトマネジメントをはじめ、多岐にわたる事業領域を通じて暮らしの基盤を支える存在といえるでしょう。その日揮グループが現在、長期経営ビジョンである「2040年ビジョン」の実現に向け、人財開発の面で活発な動きを見せています。プロジェクト遂行に強い人財から、イノベーションやエキスパート人財への転換を図る同社は、従業員にどのような「学び」を提供しているのでしょうか。日揮コーポレートソリューションズ株式会社 人財部の池内達宣さんに、新たな人財育成方針や、その実行に向けて「GLOBIS 学び放題」を導入した理由、成果をお聞きしました。

株式会社カインズ 様

ホームセンター業界首位の株式会社カインズでは、現在を第三創業期と位置づけ、社会のデジタル化や市場環境の変化に対応できる次世代型組織への変革を急ピッチで進めています。人事変革のコンセプトとなっているのは、働き方やキャリアを自分自身でつくっていく「DIY HR®」という考え方。そこで重要になるのが自律的・自発的な「学び」です。同社では、パート・アルバイトも含む全メンバーを対象に「GLOBIS 学び放題」を導入。全社的な底上げを図ると同時に「自ら学ぶ意識」の醸成にも取り組んでいます。一連のプロジェクトの背景や、見えてきた組織や人材の変化、さらには今後考えている施策などについて、カインズの人財育成を管轄する人事戦略本部の皆さんにうかがいました。

味の素株式会社 様

2020-2025年の中期経営計画で「食と健康の課題解決企業」を目指し、10億人の健康寿命延命に貢献すると宣言した味の素株式会社。2022年3月期の決算で1兆1493億7000万円と過去最高を記録しても改革の手を緩めることなく、22年2月に代表取締役に就任した藤江氏のもとで、経営のスピードアップとスケールアップを進めようとしています。その実現に向けてDX(デジタルトランスフォーメーション)を推進する狙いや、ビジネスDX人財の育成について伺いました。

受講者の声
フューチャーアーキテクト株式会社 様

『経営とITをデザインして、お客様の未来価値向上に貢献する』というビジョンを掲げ、ITコンサルティング企業として様々な業界の経営課題を技術で解決してきたフューチャーアーキテクト。創業以来、プロジェクトの現場で得た経験から業務やITの知識を学び、成果につなげていく「Learning Agility(学習機敏性)」を大切にしてきた同社では、2016年から独自のMBA研修制度『FutureMBA』をスタートしました。新たな研修制度を始めた経緯や、その中で『GLOBIS 学び放題』はどのように位置づけられているのか、詳しく伺いました。 (※所属、役職は取材当時のものです)

株式会社NTTデータビジネスシステムズ 様

2011年NTT データグループ法人事業分野の中核を担うシステム開発会社として設立し、顧客のプライムパートナーとしてコンサルティングからシステムの運用まで一貫して担ってきた株式会社NTTデータビジネスシステムズ。 「誰よりも鮮明に お客さまの「次」を描き、共に社会を創る。」を強みに、お客さまがまだ気づいていない「次」を共に描き、日々の行動ひとつひとつを理想へと向けて取り組んでいます。2022年に全社員を対象として『GLOBIS 学び放題』を導入した狙いと、その成果について伺いました。(※部署、役職は取材当時のものです)

株式会社広島銀行 様

2020年10月のホールディングス化により、ひろぎんHD(ホールディングス)の一員として新たなスタートをきった株式会社広島銀行。現在は同社の経営管理部 人事総務グループ 人材開発室がホールディングス全体の人財戦略の立案から実践、運用までを担い、今までの指名型階層別研修中心の研修体系から、従業員エンゲージメントの向上や自律的なキャリア形成、継続的な自己啓発に向けて社員が主体的に選び取る研修体系への転換を進めています。変りつつあるひろぎんHDの人財育成と、『GLOBIS 学び放題』の活用方法について伺いました。(※部署、役職は取材当時のものです)

全日本空輸株式会社 様

新型コロナウイルスの感染拡大により、多くの企業が苦境に立たされ、変化を余儀なくされました。全日本空輸(ANA)もその一社。会社を成長させるためには、人材育成への投資は欠かせませんが、コロナ禍によって業界全体が停滞し、経営環境の悪化によって従来のような育成施策が取れない状況に置かれました。そのような環境下、同社はどのような方針で人財育成に取り組んだのでしょうか。ANAグループの人財育成を担うANA人財大学の担当者である石山由美香さん、山﨑弘揮さん、引地麻衣子さんに、苦境に立ち向かうための人財育成施策と、学びのパートナーとしての「GLOBIS 学び放題」の活用法をうかがいました。(※部署、役職は取材当時のものです)

ヤフー株式会社 様

2020年7月の「オンラインに引っ越します。」という新聞広告が話題になったヤフー株式会社。22年4月からは人事制度「どこでもオフィス」を拡充し、日本全国どこでも居住が可能に。リモートワークが主体となる中、社員の自律的な学びを促進するための施策として導入した『GLOBIS 学び放題』によって、早くも社内に変化が見られたようです。 (※部署、役職は取材当時のものです)

東京海上日動火災保険株式会社 様

企業を取り巻く環境の不確実性が高まり、唯一の正解のない時代へと突入している今、多くの企業で人材開発のあり方を見直す動きが活発化しています。東京海上日動火災保険は階層別研修をほとんど廃止し、オンライン動画サービスのGLOBIS学び放題も取り入れた手挙げ式の学習制度を開始。同社の人事企画部 人材開発室 課長代理の菊地謙太郎氏は、これからの時代に活躍できるのは「自らに問いを立てられる人材」だと話します。社員の主体性を引き出すために人事ができることは何なのでしょうか。菊地氏にお話をうかがいました。 (※部署、役職は取材当時のものです)

株式会社リクルート 様

株式会社リクルートは2021年4月に、主要な中核事業会社・機能会社7社を統合。従業員1万6000人の「新リクルート」が誕生しました。「グループ各社が持つ多様な人材とノウハウを会社の価値と成長につなげていくこと」を目的とした今回の統合で、同社の人材開発がどのように変わるのかを伺いました。 (※部署、役職は取材当時のものです)

受講者の声
アサヒビール株式会社 様

若者のビール離れや少子高齢化による飲酒人口の減少など、縮小傾向にある国内アルコール市場。コロナ禍で飲食店向け酒類の需要が低下し、大きな影響を受ける一方で、「家でアルコールを楽しむ」という需要は増加しています。変化の渦中にあるビール業界で、人材育成にどのように取り組んでいるのか。アサヒビール株式会社人事総務部の村瀬さんと、受講者としてご利用いただいているマーケティング本部の倉田さん、村尾さんのお二人にお話を伺いました。 (※部署、役職は取材当時のものです)

トヨタ自動車株式会社 様

日本を代表するグローバル企業として、急激な環境変化の中にある自動車業界をリードする、トヨタ自動車。同社では、業界の垣根を超えたボーダレスな領域で活躍できる人材を育成するための新たな施策が進められています。その一つとして活用されているのが「グロービス学び放題」。現在同社では2000人を超える従業員が本サービスを通じて新たな学びを得ているといいます。人材開発部 グループ長の中川友輝さんと主任の伊藤みゆきさんに、トヨタ自動車が目指す人材育成のあり方や、新たな学びの手法の価値についてうかがいました。 (※部署、役職は取材当時のものです)

株式会社 JTB 様

長年にわたって業界をリードしてきたJTBグループ。長引くコロナ禍の影響を大きく受けているものの、世界的な人流の拡大や企業のグローバル化、ミーティングイベントの増加など、長期的な視点では今後も多くの可能性を秘めています。「アフターコロナ、ウィズコロナ」を見据え、同グループの人財開発がどこへ向かおうとしているのかを伺いました。 (※部署、役職は取材当時のものです)

丸紅株式会社 様

ビジネス環境の変化に対応し、企業が新たな分野に踏み出すためには、従来の常識や枠組みにとらわれることなく価値を発揮できる⼈材の開発と、そうした⼈材が価値創造に取り組みやすい環境づくりが⽋かせません。こうした課題に対して先進的な取り組みをしているのが、⽇本を代表する総合商社である丸紅です。同社は、丸紅グループの在り姿として「Global crossvalue platform」を掲げ、マーケットバリューの⾼い⼈財が育ち、活き、繋がる「丸紅⼈財エコシステム」の形成を⽬指し、⼈事制度改⾰に取り組んでいます。マーケットバリューの⾼い⼈財の開発と価値創造を同時に追求する仕組みとして、丸紅アカデミアや社外⼈財交流プログラム、ビジネスプランコンテスト、15%ルールなどの「⼈財」x「仕掛け」x「時間」の施策を推進してきました。また、「グロービス学び放題」を導⼊し、これまでにのべ1500⼈以上の従業員が活⽤、さらにはコロナ禍における2020年度の新⼊社員教育でも⾃主学習の教材として取り⼊れています。同社の取り組みについて、採⽤・⼈財開発課の松尾⿇記⼦さんと古⾕遼さんに聞きました。 (※部署、役職は取材当時のものです)

中外製薬株式会社 様

中外製薬株式会社は、2002年、世界有数の製薬企業であるスイスのロシュ社(エフ・ホフマン・ラ・ロシュ)と戦略的アライアンスを開始し、グローバル製薬企業の一員として存在感を示しています。同社の新成長戦略「TOP I 2030(トップアイ2030)」と、その中で描く人財育成戦略、その中で『グロービス学び放題』がどのように活用されているのかをご紹介します。 (※部署、役職は取材当時のものです)

株式会社イズミ 様

終戦後に広島の闇市からはじまり、今や売上が7000億円を超える一大チェーンストアを築いた株式会社イズミ。中国・四国・九州にスーパー『ゆめタウン』『ゆめマート』やショッピングモール『ゆめモール』を展開し、国内トップクラスの規模、売上を誇ります。2年間かけて経営人材を育成する『イズミ大学』という育成体系を作り上げた背景や、視聴だけに留まらない『GLOBIS 学び放題』の活用方法についてお話を聞きました。 (※部署、役職は取材当時のものです)

株式会社 ティーネットジャパン 様

「思ったより受講が進まない」「社員の自己研鑽に任せていていいのか」。こんな課題を持つ人材開発、人材育成担当者の方も多いことでしょう。そこで、「受講者参加型」の受講活性で、社員が自由に、活き活きと学ぶ風土作りに取り組まれているティーネットジャパンの事例をご紹介します。 (※部署、役職は取材当時のものです)

受講者の声
本田技研工業株式会社 様

コロナ禍を機に、2020年度の新入社員研修で『グロービス学び放題』を導入した本田技研工業株式会社。同社の「2030年ビジョン」の実現に向けて、2021年10月から既存の階層別研修を、自己研鑽を促す選択型学習中心へと置き換える大胆な人材開発改革を行うことになりました。この変革の狙いと、今後の人材育成について伺いました。 (※部署、役職は取材当時のものです)

株式会社 イトーヨーカ堂 様

株式会社イトーヨーカ堂は、大正9年の創業から始まり、2020年で100周年を迎えました。従業員数2万6000人超、売上1兆500億円強と規模・売上でトップクラスを誇る同社も、消費行動の変化などにより変革を余儀なくされています。会社が選んだ一部の人財に向けて研修を行う「閉じられた人財育成」から、全社員が自らの意思で、誰でも好きな時に学べる「開かれた人財育成」へと変わった契機や、その中で『グロービス学び放題』がどのような効果をもたらしたのかを伺いました。 (※部署、役職は取材当時のものです)

塩野義製薬株式会社 様

日本でトップクラスの製薬会社として、数多くの医療用医薬品を生み出してきた塩野義製薬株式会社。2017年にはシオノギグループ全体の人材教育、キャリア開発を目的としたシオノギキャリア開発センター株式会社を設立。2019年にはシオノギグループの教育研修施設「シオノギ教育研修センター PORT」が竣工されました。シオノギキャリア開発センターの代表・淺木さんと、同取締役の石川さんに、シオノギグループの人材教育について伺いました。 (※部署、役職は取材当時のものです)

受講者の声
読売新聞東京本社 様

デジタル化の波は、新聞社のビジネスにも大きな変化をもたらしている。読売新聞東京本社は、新たな社員研修の一環として、グロービス(本社・東京都千代田区)の動画学習サービス「グロービス学び放題」を導入した。スマートフォンやパソコンでビジネスに必要な基礎知識をいつでもどこでも動画で学ぶことができる「グロービス学び放題」は、デジタル時代を生き抜くための新たな学びの場としての役割を持っているという。読売新聞東京本社人事部で社員研修を担当する杵淵剛大さんに、読売新聞社で「グロービス学び放題」をどのように人材育成に生かしているのか、また報道カメラマンとして現場の第一線で取材を続ける編集局写真部付編集委員の鈴木竜三さんに、社会人の新たな学びについて語っていただいた。 (※部署、役職は取材当時のものです)

Genky DrugStores株式会社 様

1988年の創業から30年以上の歴史を持ち、福井県・石川県・岐阜県・愛知県に300店以上のメガドラッグストアを展開するゲンキー株式会社。社員一人当たりの教育費用がドラッグストア業界平均をはるかに上回る同社が、『グロービス学び放題』をどのように活用しているのか伺いました。 (※部署、役職は取材当時のものです)

株式会社りそなホールディングス 様

異業種からの参入など、金融業界のビジネス環境が大きく変化すると同時に、銀行のお客さまの課題も多様化している昨今。株式会社りそなホールディングスは、傘下の株式会社りそな銀行、株式会社埼玉りそな銀行とともに、2021年4月から新人事制度の導入を予定している。新人事制度導入に向けた取り組みに、『グロービス学び放題』をどのように活用し、どのような成果が見えたのかお話を伺いました。 (※部署、役職は取材当時のものです)

受講者の声
本田技研工業株式会社 様

まだ自転車が主な移動手段だった1946年に、エンジンを補助動力とすることを発案。自社エンジンの開発に乗り出し、1948年に本田技研工業株式会社が創設されました。1963年には日本初のDOHCエンジンを搭載したスポーツトラックで四輪業界に参入し、その後もVTECエンジンを開発するなど、常に技術力で二輪、四輪車業界をリードしてきました。新入社員600人中約530人と88%が技術系社員で占める本田技研工業で、2020年度に大きく変わった新入社員研修制度や、今後の育成方針について伺いました。 (※部署、役職は取材当時のものです)

住友電気工業株式会社 様

非鉄金属業界で国内トップ売上を誇り、国内外にグループ400社を擁し、従業員28万人という規模の住友電気工業株式会社。120年以上の歴史を持ち、多種多様なもの作りの分野で社会インフラを支えるメーカーとして国内外で業界をけん引する同社が、アフターコロナの人材開発をどのように見ているのか、お話を伺いました。 (※部署、役職は取材当時のものです)

オムロン エキスパートリンク株式会社 様

オムロングループの国内における人事・総務・経理機能を一手に担うオムロン エキスパートリンク株式会社。中でもグループ全体の研修企画に携わる人財育成部には、コロナウィルスの流行によって急遽新入社員研修の在り方の見直しを迫られたといいます。『グロービス学び放題』を導入されたいきさつや、オムロングループにおける今後の人財育成戦略についてお話を伺いました。 (※部署、役職は取材当時のものです)

三井化学東セロ株式会社 様

包装フィルム、産業用フィルム・シートの研究開発から生産、販売までを一貫して手掛けるトップクラスのメーカーとして三井化学グループの一翼を担う三井化学東セロ株式会社。主に食品・日用品などのパッケージに使用される包装フィルムから、世界トップクラスのシェアを持つ半導体製造工程用テープや高品質で定評のある太陽光電池向けシートといった産業用の製品まで幅広いプロダクトを世に送り出しています。中でも海外での売り上げが増加しているというソーラーマテリアル営業部の海外関連会社における現地スタッフの育成について伺いました。 (※部署、役職は取材当時のものです)

株式会社IIJグローバルソリューションズ 様

日本の人口が減少し、国内の市場が縮小していく中で、新しいマーケットを求めて海外へと進出する企業が増加している。実際にIIJ(インターネットイニシアティブ)グループにおいて主に法人向けのインターネットやクラウドビジネスを展開している株式会社IIJグローバルソリューションズには、国内外の拠点のクラウド環境やネットワーク、セキュリティを整備したいという企業からの依頼が多く寄せられているという。エンジニアと営業の割合が2対1と技術者が多いICT企業でありながら、ビジネススキル強化に注力するのはなぜか。本社にてお話を伺いました。 (※部署、役職は取材当時のものです)

株式会社三井住友銀行 様

住友グループ・三井グループの中核企業、世界でもトップクラスのメガバンクとして金融業界をリードしてきた株式会社三井住友銀行。住友グループ、三井グループともに400年以上という長年の歴史を持つ、世界的に見ても稀有な存在です。その実績に甘んずることなく、様々な変革を起こしている同社が考える人材育成の今とこれからについて、話を伺いました。 (※部署、役職は取材当時のものです)

ユナイトアンドグロウ株式会社 様

情報システム部門の社員が担う業務を必要な時に必要なだけ提供する「シェアード社員」という独自のサービスを展開しているユナイトアンドグロウ株式会社。2019年12月18日にはマザーズ上場を果たし、急成長を遂げています。 顧客先での業務が中心で、管理されることを好まない社員が多い「非管理型組織」だという同社ならではの人材教育に関してうかがいました。 (※部署、役職は取材当時のものです)

株式会社インターネットイニシアティブ 様

1992年に日本で初めての国内インターネット接続業者として創業して以来、様々なインターネット関連サービスを開発し、マーケットを創出してきた株式会社インターネットイニシアティブ (IIJ)。その技術力を活かしてシステムインテグレーションやクラウドなどにも事業領域を拡大し、現在13のグループ会社、またグループ全体で国内12拠点、海外9拠点を展開しています。今回「グロービス学び放題」を導入した経緯から、視聴活性および知識スキル定着のために行っているというナレッジ共有会の具体的な取り組み内容や今後の見通しまでを伺いました。 (※部署、役職は取材当時のものです)

日本光電工業株式会社 様

世界初の全交流直記式脳波計の開発からスタートし、生体情報モニタを生み出した日本光電工業株式会社。医療機器を開発・製造・販売するメーカーとして、日本はもちろん、海外でもトップクラスのシェアを誇る。2020年を展望した長期ビジョン「The CHANGE 2020」の実現に向け、3ヶ年中期経営計画「TRANSFORM 2020」を推進する同社は、今どういった人材育成に取り組んでいるのか。同社の人財開発センタ「フェニックス・アカデミー」の茂木様、米村様にお話をうかがいました。 (※部署、役職は取材当時のものです)

東急住宅リース株式会社 様

株式会社東急コミュニティー、東急リバブル株式会社、東急リロケーション株式会社の賃貸住宅管理事業が統合され、2015年4月に営業開始した東急住宅リース株式会社。それから数年をかけて「必要な研修制度をその都度作ってきた」という同社。「グロービス学び放題」導入の背景と、その後についてお話を伺いました。 (※部署、役職は取材当時のものです)

株式会社 そごう・西武 様

セブン&アイ・ホールディングスの傘下企業として、国内に15の百貨店を持ち、ライセンサーとして台湾・香港・マレーシア・インドネシアの計32店舗の百貨店とビジネスアライアンスを有する株式会社そごう・西武。EC業界など新しい競合の登場により岐路に立たされている百貨店業界において、同社はどのような人材育成に取り組んでいるのでしょうか。人事部・教育推進担当の小畑様、川西様にうかがいました。 (※部署、役職は取材当時のものです)

富士通クラウドテクノロジーズ株式会社 様

2017年4月にニフティ株式会社のBtoB事業とBtoC事業が分社し、生まれ変わった富士通クラウドテクノロジーズ株式会社。富士通という巨大グループの一員でありながら、ニフティ時代から脈々と続くベンチャー気質が強く、少人数で日本のインフラを支える技術者集団。その背景と今、そしてこれからについてビジネスマネジメント本部の前原様、鳩飼(はとがい)様、曲(きょく)様に伺いました。 (※部署、役職は取材当時のものです)

株式会社オカムラ 様

1945年の創業から、日本トップクラスのオフィス家具メーカーとして様々なはたらき方を提案してきた株式会社オカムラ。約40年前からオフィス研究所を持ち、オフィスのみならず医療施設や商業施設、物流施設など様々なシーンで“はたらく人”を支えてきました。 「人を想い、場を創る。」をコーポレートメッセージとする同社が、社員に向けてどういった『学び方』を提供しているのか、人財開発部の坂本様、猪狩様にうかがいました。 (※部署、役職は取材当時のものです)

エイブリック株式会社 様

セイコーホールディングスグループとして、1970年に実用化した世界初となるCMOS IC搭載のクオーツウオッチ用に半導体の開発、製造を開始したのがエイブリック株式会社の起点となっている。アナログ半導体メーカーとして自動車やスマートフォン、医療機器をはじめとする、国内外のあらゆる製品の製造を支えている同社。2018年の社名変更後から本格的に始まった人材育成の見直しに伴いどのように「グロービス学び放題」を活用されたのか、ビジネスパートナーユニットの長野様と飯田様にお話しを伺いました。 (※部署、役職は取材当時のものです)

三菱UFJニコス株式会社 様

VUCAとはVolatility(変動性・不安定さ)、Uncertainty(不確実性・不確定さ)、Complexity(複雑性)、Ambiguity(曖昧性・不明確さ)の頭文字から生まれた言葉。経済や企業組織、キャリアなど、あらゆる物事を取り巻く環境が複雑化する現代を表すキーワード。安定していると思われがちな金融業界の大手企業も、現状維持では生き残れないという危機感を持っているそうです。 三菱UFJフィナンシャル・グループの中核企業であり、国内最大級のクレジットカード会社でもある三菱UFJニコス株式会社人事部 人材戦略グループの永島友香さんにお話を伺いました。 (※部署、役職は取材当時のものです)

株式会社ニトリホールディングス 様

日々の業務に熱心に取り組む社員の視野を広げ、より中長期的な目線でキャリアを描いてもらいたい。すぐに役立つOJTだけでなく、将来じわじわ効いてくる筋トレのような学びを得てほしい。そのために、人事ができることは何でしょうか。今回は、全社員約5,000人を対象に「グロービス学び放題」永年プランを導入した、株式会社ニトリホールディングスの事例をご紹介します。同社は事業対象を「日本人の暮らし」から「世界の人々の暮らし」にスケールアップさせるため、2017年には本格的なグローバル展開をスタート。今後の人事戦略について、同社組織開発室の室長である永島寛之さんにお話をうかがいました。 (※部署、役職は取材当時のものです)

株式会社デンソー 様

グローバルな自動車部品メーカーであるデンソーは、朝型勤務や在宅勤務制度などに早くから取り組んでいる、働き方改革の先進企業です。 2017年には「Start-up!応援金」という施策も開始し、働き方改革によって生み出した時間を個人の成長や新たな価値創造につなげる後押しをしています。 その中のひとつが、社員にビジネスに関する学びの機会を提供する『グロービス学び放題』の導入です。なぜ学びが重要だと考えているのか、そしてなぜ『グロービス学び放題』を導入するに至ったのかを、人事担当役員(取材当時)向井康さん(写真右)と人事部西尾紀行(写真左)さんに聞きました。 (※部署、役職は取材当時のものです)

株式会社フレアス 様

人材不足が業界を問わず叫ばれる昨今、「社員にどのように働き続けてもらうか」が大きな関心ごととなっている。 ビジネスパーソンが実際に退職を選んだ理由として、「自己の成長」や「やりがい」といったキャリアの問題を挙げる人が多いというVORKERSの調査が出ている。働き手に選ばれるためにも、企業の中で「成長できる環境」や「やりがいを見出せる環境」を整備することが求められているのだ。 そんな中で、研修サービスを上手く利用し育成体系を整え、全国のスタッフの教育゙を行っている企業がある。在宅での訪問マッサージを提供する株式会社フレアス(以下フレアス)だ。「在宅介護に苦しむ人を一人でも減らそう」と2000年に山梨県で創業したフレアスは、北海道から沖縄まで38都道府県102拠点(※2018年12月現在)に広がっている。 「ホスピタリティ」を強みに持つフレアスにとって、「人」は財産。スタッフが質の高いサービスを提供できるようにするためにも、「働く環境の整備」と「教育」には力を入れているという。そんなフレアスの人事制度について、代表取締役社長の澤登氏と、人事部の近藤氏にお話を伺った。 (※部署、役職は取材当時のものです)

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