英語で『グロービス学び放題』の“学び”を！
現地社員のビジネススキル向上で真のグローバル化に

「日本が6割」から「海外が8割」へ。激変するマーケットに対応するため現地社員の育成が急務に

貴社を取り巻くビジネス環境について伺わせてください。

当社は食品包装用フィルムや半導体・電材などのプロテクトフィルムなどを扱っています。私が統括するソーラーマテリアル営業部は、ソーラー発電所や工場、家庭などに設置される高性能な太陽電池に使用されるシートの製造・販売を手掛けています。約5年前、私がこの部署に異動してきた頃には売上の約6割が国内の太陽電池メーカーだったのですが、近年は売上全体の約8割が海外の顧客向けと逆転。国土の限られた日本においては、太陽電池を設置するとはいっても限界がありますが、欧米や他のアジア各国まで視野を広げてみると太陽電池を設置できる土地は多く、グローバルでみると海外の太陽電池メーカーがシェアを伸ばしています。当社は日本とマレーシアに製造拠点と営業拠点を持ち、その他にもアメリカやヨーロッパ、中国では三井化学グループが営業を担って、世界各国の太陽電池メーカーと取引を行っています。

そのような環境で、人材育成に関してどのような課題をお持ちだったのでしょうか。

海外のシェア拡大に伴い、海外の主な営業拠点であるマレーシアの販売会社と、同じくマレーシアにある製造会社は、日本人社員が中心の組織から現地採用社員が中心の組織へと徐々にシフトしています。一方で、現地採用の社員と直接関わる機会が増加していく中でビジネススキル全般の不足を感じる場面も増えてきました。例えばアメリカとヨーロッパのマーケティングを任せた時に、どのフレームワークを使うべきかなどから指示しなければならない、工場のマネージャークラスと品質改善についてディスカッションしても場当たり的な回答が多い、など。マレーシアの大学進学率は決して高くない中で、現地採用したマネージャークラスはみな大卒で努力も惜しまない優秀な人材ばかり。それまで現地社員はOJT中心の育成を行ってきましたが、もっと根本からビジネス知識やビジネススキルを底上げしてくれるような育成制度があれば変わるはずだ、と感じました。

産業用フィルム・シート事業部ソーラーマテリアル営業部　営業部長　細田雅宏さん(写真最後列右端)

『GLOBIS Unlimited』のリリース後、すぐに導入を決意されたとか。

当社で現地社員の育成について考え始めた時にまず浮かんだのが、「『グロービス学び放題』の英語版があればぜひ導入したい」ということでした。私自身『GLOBIS』のミドル・マネジメント・プログラムや『グロービス学び放題』などを受講した経験があり、『GLOBIS』ブランドを信頼していたというのも大きいと思います。中でも『グロービス学び放題』は、知識を網羅的に身につけられるだけでなく、対談形式のコンテンツなどで他業界のビジネスについて知見を広げることができる点に魅力を感じていました。その『グロービス学び放題』の英語版である『GLOBIS Unlimited』を現地営業会社と製造会社の日本人トップに試してもらったところ、「ぜひ社員にも受けて欲しい」と好意的な反応が返ってきたため、営業会社の全社員と、製造会社のマネージャークラスに向けて導入することを決定しました。

従業員エンゲージメントにもつながる『GLOBIS Unlimited』で、現地社員中心の組織作りを

導入後の反響はいかがですか?

まだ本格導入から1～2ヶ月ほどなので(※取材時点)、これからビジネススキルの向上といった目に見えてくるのではないでしょうか。積極的に活用している社員が多いようです。ある現地社員から「このように学ぶ機会を与えてもらって、深く感謝しています」というメールも届き、育成制度の重要性を改めて感じています。日本の会社で働いていると「研修制度があるのは当たり前」と考えがちですが、海外では「会社が学ぶ機会を用意してくれること＝ボーナスをもらっているようなもの」と捉える人が多数。従業員エンゲージメントという副次的な効果が得られるのではないかと思います。

育成に関する今後の展望があればぜひお聞かせください。

三井化学グループは海外に多くの関係会社を展開していますが、このマレーシア2社は日本人社員がコアとなっており、現地社員が自立できているとは言えません。『GLOBIS Unlimited』を活用して現地社員のビジネススキルを高め、OJTと連動することにより、2～3年後には営業部門も製造部門も、現地のみで課題の発見と改善を繰り返し、自走できるようになること、そしてゆくゆくは現地採用の社員がトップに立つことによって、本当の意味でのグローバルな体制となることが理想です。今後は現地代表と連携を取りながら受講者のフォローアップや、評価・報酬制度とリンクさせるといった人材育成制度全体の強化も行っていきたいと考えています。