「攻めの経営」を促す報酬体系とガバナンス～阿部直彦×岡俊子×平手晴彦×三島茂樹×キャシー松井

マルチステークホルダーが実現する、インクルーシブな社会に向けた企業の役割～今村久美×太田雄貴×山田邦雄×髙島宏平

G1経営者会議2021第8部全体会「G1・KIBOWソーシャルアワード受賞記念パネルディスカッション～マルチステークホルダーが実現するインクルーシブな社会に向けた企業の役割～」（2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校）多様かつ包摂的な社会は、持続可能な地球環境のもとでしか実現できない。今や、私たち人類や全ての生き物にとっての生存基盤を揺るがしかねない気候変動問題に直面している。この地球規模の課題解決は、誰もが無関係ではなく、国や自治体、民間企業、個人含め、あらゆる主体が取り組んでいく必要がある。将来世代も安心して暮らせる、持続可能な経済社会の形成に向けて、業界や国・地域の垣根を超えて、企業は、ステークホルダーをどう巻き込み、行動すべきか。ESGを事業経営に取り入れ成果を出すロート製薬 山田氏、子供たちへの支援活動を精力的に進めるNPOカタリバ 今村氏、国際オリンピック委員会（IOC）のアスリート委員に日本人として初選出された太田氏を迎え、議論する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの）今村　久美　認定NPO法人カタリバ　代表理事太田　雄貴　国際オリンピック委員会（IOC）アスリート委員／国際フェンシング連盟　副会長山田　邦雄　ロート製薬株式会社　会長　兼　CEO髙島　宏平　オイシックス・ラ・大地株式会社　代表取締役社長

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運輸・製薬・林業における、自社を越えた脱炭素社会への貢献～岩﨑真人×小山智之×光吉敏郎×栗原美津枝

G1経営者会議2021第4部分科会G「ネットゼロへの挑戦②　〜運輸・製薬・林業における自社を越えた脱炭素社会への貢献～」（2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校）2050年「カーボンニュートラル宣言」後、2021年4月の2030年NDC46%削減発表、5月の改正温対法など、産業界においても脱炭素に向けた動きを大きく加速させていく必要がある。こうした環境要請に適応し、企業はどのように、脱炭素とビジネスを融合させ、持続可能な企業・社会を実現してくのか。早い段階から様々なテクノロジー・サービス・ソリューション・戦略を駆使し、脱炭素社会に貢献する企業を迎え、成功事例からヒントを読み解く。更に、自社を越え、力を合わせ、顧客（取引先）や業界全体を巻き込み、脱炭素を実現するための方法論を議論する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの）岩﨑　真人　武田薬品工業株式会社　代表取締役　日本管掌小山　智之　日本郵船株式会社　専務執行役員　技術本部長光吉　敏郎　住友林業株式会社　代表取締役社長栗原　美津枝　株式会社価値総合研究所　代表取締役会長

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日本が今取り組むべき「エネルギー政策」「気候変動対策」～飯田祐二×行木美弥×水野弘道×竹内純子

G1サミット2019第4部分科会E「気候変動とエネルギー政策」（2019年2月9日開催／星野リゾート青森屋）ESG投資のため企業の環境情報開示を進める、G20の要請を受け金融安定理事会（FSB）が設置した「気候関連財務開示タスクフォース（TCFD）」の取組、英国本部の国際NGO「CDP」や企業が使用する電力を100％自然エネルギーに転換することを支援する国際的なイニシアティブ「RE100」など、昨今、企業の気候変動対策についての情報開示・評価の国際的なイニシアティブの影響力は益々大きくなっており、日本と日本企業もこうした動きに対応することが求められている。エネルギーはライフラインであり、特に人口減少や過疎化に直面する日本は世界に先駆けて社会インフラとしてのエネルギーを気候変動問題と整合的に解決していく政策をとっていくことが必要だ。エネルギーインフラの維持をエネルギー事業だけで解決できる時代は終焉した。エネルギーとモビリティ、エネルギーと農業、エネルギーと金融といったクロスセクターの取り組みによる社会変革はどうすれば可能なのか、徹底討論する。（肩書きは2019年2月9日登壇当時のもの）飯田　祐二　経済産業省　産業技術環境局長行木　美弥　国立研究開発法人国立環境研究所　気候変動適応センター　副センター長水野　弘道　年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）　理事　兼　CIO（最高投資責任者）竹内　純子　国際環境経済研究所　理事・主席研究員

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ステークホルダーの幸せを実現するウェルビーイング経営の実践～石川善樹×小島玲子×轟麻衣子×矢野和男×小林正忠

G1経営者会議2021第4部分科会S「ステークホルダーの幸せを実現するウェルビーイング（Well-being）経営の実践」（2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校）日本企業で様々な組織課題（若手のリテンションやエンゲージメントの低下、メンタルヘルス面でのリスクなど）を抱える現代において、生産的で前向きな組織をどう作り上げるかは経営の重要なイシューであり、ウェルビーイング（Well-being）経営の価値は一層高まっている。また、働く人が幸せであれば生産性や創造性が向上するというWell-beingの研究成果も出ている。Well-beingにとって何より大事な要素である”仕事をする意味の重要性”を高めるために、経営者が取り組むべきことは何か。事業モデルの正当性や社会的な利益相反をどう解決していくかなど「企業のWell-being」そして「働く人のWell-being」について議論する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの）石川　善樹　公益財団法人　Well-being for Planet Earth　代表理事／株式会社Campus for H　共同創業者小島　玲子　株式会社丸井グループ　執行役員　健康推進部長　統括産業医轟　麻衣子　株式会社ポピンズホールディングス　代表取締役社長矢野　和男　株式会社ハピネスプラネット　代表取締役　CEO／株式会社日立製作所　フェロー小林　正忠　楽天グループ株式会社　常務執行役員　Chief Well-being Officer

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