概要
このコースについて
本コースは日経電子版とのコラボレーションコンテンツです。日経電子版の記事をもとに、グロービス経営大学院の教員がビジネスの知識を使って解説します。
今回は、車載通信部品が特許を侵害しているとして、アメリカの特許会社によりトヨタ・ホンダ・米ゼネラルモーターズが提訴されたニュースを、「カントリー・アナリシス・フレームワーク」の概念を用いて解説しています。
日常の様々な出来事もビジネス知識を紐付けて考えてみてください。
※以下の関連コースも併せて視聴することをお薦めします。
・初級「カントリー・アナリシス・フレームワーク」
嶋田 毅 グロービス経営大学院 教員
名越 涼 アナウンサー
コース内容
- 「アメリカの闇」を特許戦略から見る／超わかる！経済のミカタ
このコースを見たユーザーの学び
自社製品を持たない＝自社が特許で訴えられることはない、というところがパテントトロールの非常に強いところだと思いました。パテントトロールに強い特許を持たせないことが対策として重要と思いますが、事業の撤退などで不要になった特許などは売却し、現金化しようとするのも自然な話なので、難しいようにも感じました。パテントトロールよりも高い金額でプールできれば、問題ないですが、実際には難しい面も多いのでしょう。
特許は知識産業のかなめですね。日本も特許政策をきちんと考える必要がある気がします。日本でも議員がきちんと方針・対応を考えて立法してほしいです。
他社が模倣品を開発・発売しないために特許を取る、という認識しかなかった。強い特許、弱い特許という考え方を初めて知った。
パテントトロールは、特許を使用した製品を守るための訴訟でなく、和解金でビジネスを成立させている側面もあることにとても驚きました。