資金不足…少子化…これからの「大学経営」とは～牛尾奈緒美×柴山昌彦×染谷隆夫×村田晃嗣×國領二郎

大学がけん引する新たな地方創生のかたち～大友克之×中室牧子×西村訓弘×浜田吉司×出雲充

G1中部2020第3部分科会　政治「大学の知を地域へ拓く～地方大学発・新たな地方創生のかたち～」（2020年9月12日開催／鳥羽国際ホテル）地域の内外から若い人材を取り込み、「知」を集積する地方大学が新たな地方創生の核となりつつある。三重大学では、深紫外LEDの量産化に資する研究を核に、殺菌などへの応用展開によって地域の一次・二次産業における産業育成を目指すプロジェクトを進めるなど、大学に事業プロデュースチームを創設し、地域の競争力の源泉となるコア技術を活用して人材を集め、特色ある地域のイノベーション・エコシステムを形成する動きが各地で活発化している。大学の「知」を地域へ拓（ひら）き、地方から日本を変える新たな地方創生の最前線を議論する。（肩書きは2020年9月12日登壇当時のもの）大友　克之　朝日大学　学長中室　牧子　慶應義塾大学総合政策学部　教授西村　訓弘　三重大学　副学長（社会連携担当）浜田　吉司　株式会社マスヤグループ本社　代表取締役社長出雲　充　株式会社ユーグレナ　代表取締役社長

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これからの「メディア」の新たな可能性とは～藤田晋×坂本大典×蜷川聡子×丹羽多聞アンドリウ×瀬尾傑

G1サミット2022第7部分科会E「ポストコロナ・メディアの新たな可能性　-変化する世界に適応する新たな戦略とは-」（2022年3月20日開催／沖縄万国津梁館）コロナ禍による人々の生活スタイルの変化は、各メディアにどのような影響を与えているのか。実際、自宅で過ごす時間が増加したことに伴い、ネットやテレビ、ラジオといったメディアを利用する機会が増加しているという各種調査の結果が示されている。一方、SNSが情報の入手先として着実に浸透すると同時に、情報収集だけでなくコミュニケーションの場としてパイを奪っている実態も指摘される。ポストコロナの時代に、各メディアはどのような戦略で顧客の時間を取りに行くのか。メディアのこれからの可能性を議論する。（肩書きは2022年3月20日登壇当時のもの）坂本　大典　株式会社ニューズピックス　執行役員　CRO／新規事業担当蜷川　聡子　株式会社ジェイ・キャスト　取締役丹羽　多聞アンドリウ　株式会社BS-TBS　コンテンツ編成局エグゼグティブ局長藤田　晋　株式会社サイバーエージェント　代表取締役 瀬尾　傑　スマートニュースメディア研究所　所長

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外国人労働者と共に歩む組織のあり方とは～小林史明×田口義隆×伊達美和子×山脇康嗣×藤沢久美

G1経営者会議2018第3部分科会C「外国人材によるゲームチェンジ～日本企業をグローバル化する組織改革論～」（2018年11月25日開催／グロービス経営大学院　東京校）日本の外国人労働者政策が、変革期を迎えている。2018年6月に公表された「経済財政運営と改革の基本方針2018（骨太の方針）」では、必要な分野において、非高度外国人材の就労を目的とした在留資格の創設が明記され、政府は、日本社会では人口減少や労働力不足への対策として外国人の受入れを行うというスタンスに転換した。企業は、外国人材を単なる労働力としてとらえるのではなく、ともに未来を作っていく人材として迎え入れ、いかにして戦力となるべく組織作りをしていくのか、その課題と展望を議論する。（肩書きは2018年11月25日登壇当時のもの）小林　史明　衆議院議員田口　義隆　セイノーホールディングス株式会社　代表取締役社長伊達　美和子　森トラスト株式会社　代表取締役社長山脇　康嗣　さくら共同法律事務所パートナー弁護士 藤沢　久美　シンクタンク・ソフィアバンク　代表

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NPOと行政の連携「支援のネットワーク」の仕組みづくり～五十嵐立青×小林史明×白井智子×髙島宗一郎

G1サミット2022第6部分科会P「ポストコロナのグランドデザイン　-必要な人に速やかに支援を届けるための仕組みづくり-」（2022年3月20日開催／沖縄万国津梁館）コロナ危機において私たちは、現場の基礎自治体やNPOの努力にもかかわらず、真に支援を必要とする人々に対して十分な支援が届かないという、現状の制度とシステムの限界を突きつけられた。コロナ危機の教訓を踏まえて我々が克服すべき課題と目指すべき道筋はいかなるものか。貧困支援に取り組んでいるNPOなどと行政が連携し、網の目のように支援のネットワークを張るための仕組みづくりとその方法論まで、具体的に議論を展開する。（肩書きは2022年3月20日登壇当時のもの）五十嵐　立青　つくば市長小林　史明　自由民主党　副幹事長　衆議院議員白井　智子　NPO法人新公益連盟　代表理事髙島　宗一郎　福岡市長

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