医療経営には今月発刊された「戦略医療マネジメント」（中外医学社）がお勧めです！
ぶっちゃけトークもあり、よってもいい企画でした。
患者さんのための医療連携が急務です
This course has helped me developing skills and characteristics, which are required and useful in future
人口動態の変化、平均寿命の伸長、未知のウイルスの脅威等を見据えて、日本の医療体制はもっと改善できると思いました。そして実際に行動していらっしゃる方も多くいることが知れてよかったです。新たな気付きをありがとうございました。
医療体制も国県市レベルで、連携が取れる仕組みが構築されると、有事に対応がスムーズに行くと感じました。また、医療従事者が、多くなりすぎると、受ける側のメリットに追加し、黒字化の為の、不必要な、医療キャンペーンが、起きそうで、こちらも怖い。人口が、増える様な、政府政策にも、注目したい。
進むべき道は、分かっているのではないかと思いました。
行動へ！
・病院が専門化
→循環器内科、外科、産婦人科など
・入院期間の短縮
・予防医療に注力
→健康無関心層にどう働きかけるか
・2040年には医師が過剰になる
興味本位で拝聴させて頂きましたが、難しい内容でした。
・総合病院ではなく専門化
・地域によって入院日数が違う
・予防が出来る医療（医者）
・生活習慣病予防で気をつけない方の改善の難しさ
等、ところどころ興味深く勉強になりました。
人生100年時代、医療費を増やさず病気を予防できるよう、出来ることを考えたいです。
コロナ感染社会における医療システム社会の
現状を理解することでこれからの医療ICTテクノロジーの役割を考える機会になったfj86
医療法で都道府県知事が策定を義務付けられている「（地域医療構想を含む）保健医療計画」とＤＸについて、コメントさせていただきます。
地域医療構想では、都道府県域及びそれらの圏域（都道府県にもよるが、殆どはの都道府県の保健所単位）の両方で全体の病床数及びカテゴリー（急性期、回復期、慢性期、介護）別の病床数の上限が決められており、これを超えて新たな病床を作ろうとすると病院名を公表されるといったことがあるというのは古川先生がおっしゃるとおりで、これがためにコロナ感染対応の病床が増えない（厚労省が減らそうと躍起になっている急性期病床の増加だから）のではないでしょうか？
また、３年後の次期保健医療計画では感染症について新たに計画を立てることになることから、都道府県をはじめとする自治体に丸投げする項目が増える結果となることで厚労省の通知行政が増幅されることが危惧されるところです、さらに、呼吸器、循環器といった診療科別の病院再編や統合等が進むことによる、いわゆる「サイロ化」が進まないよう、患者の病状についてどこが悪いのかを的確に把握できる「プライマリー機能」を持つ病院は必要だと思いますし、合併症を併発している患者を救えなくなる可能性が高くなるなら、それは患者の都合を無視或いは軽視した単なる病院経営という医療供給側の論理にすぎないでしょう。
ＤＸについては、今回はバックヤードとオンライン診療に関して主に言及されていましたが、母子手帳、お薬手帳、診察履歴などの紙で個別に記録されている健康に関する詳細履歴を健康保険証のデジタル化により管理し、個人情報の漏洩に留意しながら医療施設間で利活用ができれば、オンライン診療が円滑に進むのではないかと思いました。
［追記］
都道府県及び県内の地域（或いは圏域）で開催される地域医療構想会議は一般にも公開されており、医薬品業界、福祉業界などの方々に留まらず会議を傍聴することができますので、身近な場所で開催される会議に参加されてみてはいかがでしょうか。