政治・外交視点から考える、日本のグランドデザイン～世耕弘成×翁百合×神保謙×竹中平蔵

ポストコロナ時代の日本の外交戦略～小原凡司×四方敬之×神保謙×田村耕太郎×堀義人

第12回G1サミット第10部分科会P「ポストコロナ時代の日本の外交戦略～米中の新たなパワーバランスの下、2020年代の国際関係を展望し、日本外交のアジェンダを議論する～」(2021年3月21日開催／仙台秋保温泉)今後、米バイデン政権はいかなる安全保障戦略を展開し、米中関係はどうアジアに影響を与えるのか。コロナショックも相まって輸出入規制・投資規制・ハイテク技術移転など外交手段としての経済政策の重要性が高まる中、一帯一路を含め、各国の広域経済秩序構想の影響はどう出てくるのか。今回のG1サミットで唯一の外交を考えるセッションで、安全保障・経済外交にわたって日本外交のアジェンダを展望する。（肩書きは登壇当時のもの） 小原　凡司　笹川平和財団　上席研究員四方　敬之　外務省　経済局長神保　謙　慶應義塾大学　総合政策学部　教授田村　耕太郎　ミルケンインスティテュート　アジアフェロー／国立シンガポール大学リークワンユー公共政策大学院　兼任教授堀 義人　グロービス経営大学院　学長　グロービス・キャピタル・パートナーズ　代表パートナー

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アカデミー・テクノロジー・経済視点で考える、ポストコロナの展望〜小泉進次郎×武田洋子×藤井輝夫×宮田裕章×御立尚資

G1サミット2022第2部全体会「ポストコロナのグランドデザイン　ｰテック・アカデミー・経済編」（2022年3月19日開催／沖縄万国津梁館）新型コロナによるパンデミックは、テクノロジーによる社会変容・進化の速度を格段に高める結果となった。いまや人々は新たな技術を積極的に生活に取り入れ、社会を進化させている。その意味でアカデミックセクターが社会において果たす責任の重要性も高まり、変化してきたといえよう。常に進化し続けるテクノロジーの社会実装を通じて、さらに2050年カーボンニュートラル社会の実現に向けて、経済はいかなる成長を遂げるのか。密接に絡むアカデミー・テクノロジー・経済の観点からポストコロナの展望を望む。（肩書きは2022年3月19日登壇当時のもの）小泉　進次郎　衆議院議員　前環境大臣　内閣府特命担当大臣 （原子力防災担当）武田　洋子　株式会社三菱総合研究所　研究理事　シンクタンク部門副部門長（兼）政策・経済センター長藤井　輝夫　東京大学　総長宮田　裕章　慶應義塾大学　教授御立　尚資　京都大学経営管理大学院　特別教授

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地政学リスクに対する企業の危機管理法～田村耕太郎×三原康弘×山田正明×神保謙

G1経営者会議2018第5部分科会B「地政学リスクと企業経営～危機管理とレジリエンス確保～」（2018年11月25日開催／グロービス経営大学院　東京校）外交問題など世界の政治や経済の状況が大きく動く時代において、グローバルにビジネスを展開する日本企業は、地政学リスクを予測しながら、先手を打つ企業経営が求められている。各国の政治的課題、外交問題、時事問題が及ぼすリスクの可能性をふまえ、平時の危機管理とはどうあるべきか。万が一の事態が発生した際、いかに迅速にしなやかに対応するべきか。国際情勢の分析、企業の取り組み事例もふまえ、危機管理とレジリエンス確保のあり方を議論する。（肩書きは2018年11月25日登壇当時のもの）田村　耕太郎　ミルケンインスティテュート　アジアフェロー／国立シンガポール大学リークワンユー公共政策大学院　兼任教授三原　康弘　長瀬産業株式会社　執行役員スペシャリティケミカル事業部長山田　正明　株式会社国際協力銀行　常務執行役員　資源ファイナンス部門長神保　謙　慶應義塾大学　総合政策学部　教授

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激動する新時代、日本が取るべき「安全保障」戦略とは～小原凡司×長島昭久×本田桂子×神保謙

G1サミット2022第3部分科会P「激動する新時代、日本が取るべき安全保障戦略を論ずる」（2022年3月19日開催／沖縄万国津梁館）クリミア半島の併合に続いてウクライナへの侵攻を進めるロシア。国際秩序に平然と変更を加えようとする新興国の実力行使に対して、米国バイデン政権と欧州各国はどのように対抗していくことになるのか。台湾海峡や南シナ海への膨張傾向を隠さない中国と隣接する我が国に、欧州の危機を対岸の火事として見ている余裕はない。複雑さを増すポストコロナの国際情勢のもと、我が国の外交・安全保障のグランドデザインを議論する。（肩書きは2022年3月19日登壇当時のもの）小原　凡司　笹川平和財団　上席研究員長島　昭久　衆議院議員本田　桂子　コロンビア大学　Adjunct Professor神保　謙　慶應義塾大学 教授／キヤノングローバル戦略研究所　主任研究員

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